漫画海賊版サイト「漫画BANK（すでに閉鎖済）」への刑事告訴を目的として、集英社などの4社がアメリカの裁判所に申し立てを行っていました。裁判所はこれを認め、Googleなどに対して「漫画BANK」の運営社情報を公開するよう開示命令を出しています。こちら記事中（※1）では、漫画BANKは「アクセス数が月間およそ8100万と漫画村の8割ほど」あったといいます。漫画BANKや漫画村などの海賊版サイトがコロナ禍で自宅時間が増えたことによってアクセス数を伸ばしている、とも指摘されています。
では、このような海賊版サイトはどのような仕組みで動いており、誰が得しているのでしょうか？また、どうすればこのようなサイトを撲滅できるのでしょうか。
※1：https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211114/k10013347781000.html
我々を取り巻くメディア環境は日々変化しています。変化の波はテレビにも押し寄せています。いまやテレビは地上波放送をみるだけのデバイスではなく、インターネットと接続し、定額制動画配信サービスやYouTubeなどの様々なコンテンツを閲覧することができます。インテージの調査では、そのようなスマートテレビでは地上波放送の視聴時間が、YouTubeやそれ以外のアプリに置き換わっていることが明らかになっています(※1)。
2020年、日本の総広告費のうち、インターネット広告費が36.2%を占め、マスコミ4媒体広告費を上回りました（※1）。新型コロナウイルスの影響もあり、広告を含むブランド認知施策や販売促進プロモーションのデジタル化はより加速していくと思われます。例えば、代表的なプログラマティック広告は下記のような特徴をもっています。
・簡単に手間なくたくさんの人に安い価格で広告を届けられ、その効果を計測しやすい
ただ、その便利さの反面、下記のようなリスクも潜んでいます。
・いつ、どこに広告が表示されて、いくらかかっており、その広告が本当に見られているのか、管理できない
結果として、違法なサイトに広告が表示されてしまったり、botによって広告費が搾取されている可能性があります。本記事では、広告出稿によるブランド毀損に関して、実際にどのような被害があったのか事例をみながら、どのように対処すべきなのか考えていきたいと思います。
7月29日17時～18時、Momentum株式会社のリスク対策ソリューション「HYTRA DASHBOARD」について解説を行うセミナーを行います。
2018年のローンチ以来、インターネット広告市場のアップデートに合わせ、HYTRA DASHBOARDもアップデートを重ねてまいりました。また、代理店様を中心にご導入頂く企業様が増えており、様々な導入実績や利用実績がございます。本セミナーでは、アドベリフィケーションに関する対策について検討、実施されている方々に、「リスト適用という対策方法は実際どうなの？」ということをお伝えできればと思います。
2020年6月24日（水）、WEBセミナー「Google Adsで無料でできるアドベリフィケーション対策」を開催しました。
本セミナーでは、アドベリフィケーションの基本を踏まえながら、広告配信で最も活用されるGoogle Adsで無料でできるアドベリフィケーション対策をご紹介します。またアドベリフィケーションベンダーが提供するアドベリフィケーションツールについてもご紹介し、今後のアドベリフィケーション対策に役立てることを目的としました。
