この記事はデジタル広告における視認性「ビューアビリティ」について解説します。概要、事例から具体的な対策方法までご紹介します。
デジタル広告における「ビューアビリティ」とは？
ビューアビリティの定義
デジタル広告におけるビューアビリティとはその名の通り広告の見やすさ、視認性を意味する言葉です。全てのインプレッションのうち、実際にユーザーが視認できる状態にあったインプレッションがどれくらいの割合で存在していたかを示す指標をビューアブル率と言います。
ビューアビリティの問題は、ユーザーが視認していなくても表示されただけでインプレッションとカウントされ、課金の対象になってしまうことです。デジタル広告キャンペーンの指標の一つして考える場合、実際にビューアブルだったインプレッションを計測することが重要です。
米国の「MRC Viewable Ad Impression Measurement Guidelines」によると次のように定義されています。
ビューアブルの定義
・静止画の場合、面積の 50% 以上が画面に 1 秒以上表示された場合
・動画の場合、面積の 50% 以上が画面に表示された状態で 2 秒以上再生された場合
Googleもこの定義に沿っています。
Googleにおいてはディスプレイ広告の静止画の場合、面積の 50% 以上が画面に 1 秒以上表示された場合に視認可能、動画広告の場合、面積の 50% 以上が画面に表示された状態で 2 秒以上再生された場合に視認可能と定義されています。
引用：https://support.google.com/google-ads/answer/7029393?hl=ja
Yahooにおいては、静止画と動画の区別はなく広告の50％以上の範囲が1秒以上連続して表示された場合と定義されています。（参考はこちら
ビューアビリティを阻害する例について
ビューアビリティが悪い広告枠は、例えば下記のようなものです。
・ウェブサイトの一部分しか見えない場所
・スクロールをしないと見えない場所
・クローラーなど人間以外が引き起こす広告結果の表示
上記については一部ですが、結論自分が広告を見る立場になったときに明らかに違和感を感じるものはビューアビリティを阻害しているといえるでしょう。
ビューアビリティ対策の具体的な方法について
vCPM
vCPM（viewable Cost Per Milleの略）という、広告が閲覧できる状態にあった場合をインプレッションとする課金方式が存在します。この課金方式を使用することでそもそもビューアビリティが担保された面のみに広告費を投下することが可能です。また、厳選された広告主とメディアのみで構成されるPMP(プライベートマーケットプレイス)を利用するのも良いでしょう。
他のアドベリフィケーション対策も同時に行う
ビューアビリティを高めることは重要ですが、それとあわせてブランドセーフティとアドフラウドのアドベリフィケーションをあわせて対策することが重要です。アドフラウド対策を行い、アドフラウドが減ってもブランドセーフティやビューアビリティが悪い出面に広告が出稿されてしまっては本末転倒ですよね。すべての施策をバランスよく行うことが重要です。
まとめ
以上、ビューアビリティについての解説でした。アドフラウドやブランドセーフティと比較をして後回しにされがちなビューアビリティの対策ですがすべて対策を行うことで効果的なアドベリフィケーション対策を行うことができます。ユーザー目線でこの広告大丈夫かな？見づらくないか？などの視点をもって対策を行っていきましょう。
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