ネット広告は、他のメディアより安い費用で済むこともあって、多くの事業者が利用していることでしょう。
しかし近年、ネット広告のなかで「コンプレックス広告」が問題視されています。身体の一部を露骨に強調し、商品を使用すればそのコンプレックスが解消されるかのようにうたうもので、公的機関も規制強化に乗り出しています。
コンプレックス広告の発信は消費者にどのような影響をもたらすのか、そして事業者は新しい時代の広告の在り方にどう向き合うべきなのでしょうか。
2021年9月3日、「海賊版サイトに対する国際執行手続き強化に関する報告会」が開催されました。この報告会は、CODA（一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構）が主催となり、知的財産戦略調査会などの議員の方々や弁護士に対し、漫画村のような海賊版サイトの現状と、実行すべき国際執行の事例などについての報告が行われました。詳しくはこちらをご覧ください。
このような報告会をはじめとして、各所で対応は進められているものの、依然として「漫画村」のような海賊版サイトは後をたちません。そこで今回は、そもそも「漫画村」とはどういう悪さをしていて、何が問題だったのかについてご説明したいと思います。
我々を取り巻くメディア環境は日々変化しています。変化の波はテレビにも押し寄せています。いまやテレビは地上波放送をみるだけのデバイスではなく、インターネットと接続し、定額制動画配信サービスやYouTubeなどの様々ンなコンテンツを閲覧することができます。インテージの調査では、そのようなスマートテレビでは地上波放送の視聴時間が、YouTubeやそれ以外のアプリに置き換わっていることが明らかになっています(※1)。
この度、MomentumのサービスをベクトルグループのPerformance Technologies株式会社へ提供開始しました。Performance Technologiesは、PR発想で導き出す戦略を基軸に、潜在的ニーズを掘り起こす文脈の設計と、その文脈に基づいたコンテンツやメディアの活用により、売り手と買い手双方にとって満足度の高いパフォーマンスを生み出す、デジタルマーケティングカンパニーです。
2020年、日本の総広告費のうち、インターネット広告費が36.2%を占め、マスコミ4媒体広告費を上回りました（※1）。新型コロナウイルスの影響もあり、広告を含むブランド認知施策や販売促進プロモーションのデジタル化はより加速していくと思われます。例えば、代表的なプログラマティック広告は下記のような特徴をもっています。
・簡単に手間なくたくさんの人に安い価格で広告を届けられ、その効果を計測しやすい
ただ、その便利さの反面、下記のようなリスクも潜んでいます。
・いつ、どこに広告が表示されて、いくらかかっており、その広告が本当に見られているのか、管理できない
結果として、違法なサイトに広告が表示されてしまったり、botによって広告費が搾取されている可能性があります。本記事では、広告出稿によるブランド毀損に関して、実際にどのような被害があったのか事例をみながら、どのように対処すべきなのか考えていきたいと思います。
世界大手のグローバルアドベリフィケーションベンダーのDouble Verify（以下、DV）が、2021年版「グローバルインサイトレポート」を発表しました。このレポートは、日本も含めた世界各地のDVが計測しているインターネット広告に関する指標をまとめたものです。SIVT（フラウド）率や、ブランドスータビリティ率などのあらゆるデータがまとまっており、昨今のインターネット広告のメディアの品質とパフォーマンスの関係などが明らかになっています。本記事では、簡単なサマリーをご紹介します。レポートは最下部のDVのサイト（外部リンク）よりダウンロード頂けます。
Googleが、Google広告のポリシー違反に対して、違反措置を実施するための新規システムの導入を発表しました。2021年9月より、Google広告のポリシーに違反した回数が3回を超えた広告主のアカウントが停止になります。アカウントが停止されると、その後は広告の掲載はできなくなります。
Googleがこのような措置をしたのはどのような背景があるのでしょうか？
・はじめに
8月1日、改正医薬品医療機器法（以下、薬機法）が施行されました。改正薬機法の大きなポイントは、「課徴金」の導入です。この変更はインターネット広告にどのような影響を与えるのでしょうか？先んじて課徴金が導入されている景表法の事例をみながら考えてみます。そのうえで、広告主や代理店、アドプラットフォームがどのような対応をすべきか、見通しておきましょう。
3rd Party Cookieの利用制限に関して、日経MJの記事やベンダー企業からの情報アップデートなど、新たなニュースがありました。今回の記事では、それぞれの情報をまとめつつ、アップデートしてまいりたいと存じます。
なお、以前本ブログで「3rd Party Cookieの使用制限とアドベリフィケーション」にて、コンテキストターゲティング×アドベリフィケーションについて記載している記事についてもお読みいただけましたら幸いです。
・HYTRA DASHBOARD徹底解説セミナー開催のお知らせ
7月29日17時～18時、Momentum株式会社のリスク対策ソリューション「HYTRA DASHBOARD」について解説を行うセミナーを行います。
2018年のローンチ以来、インターネット広告市場のアップデートに合わせ、HYTRA DASHBOARDもアップデートを重ねてまいりました。また、代理店様を中心にご導入頂く企業様が増えており、様々な導入実績や利用実績がございます。本セミナーでは、アドベリフィケーションに関する対策について検討、実施されている方々に、「リスト適用という対策方法は実際どうなの？」ということをお伝えできればと思います。
