Web広告はユーザーが確認できる範囲に表示されなければ意味がありません。
ビューアビリティは、広告がユーザに見える状態でどれだけ効果的に表示されるかを測定するための概念です。向上すれば費用対効果を改善し、予算の効果的な活用を可能にします。
本記事のテーマはビューアビリティです。この記事を読むことで、概要や重要性、3つの改善方法などについて理解を深められます。
ビューアビリティの詳細や向上させる方法を知りたい方は、ぜひ参考にしてください。
ビューアビリティとは
ビューアビリティとは、Web広告がユーザーの目に入る範囲に掲載された割合のことです。例えば、Webサイトの最下部に広告が表示された場合、Webページは見られているものの、表示箇所までスクロールされなければ、ビューアブルとは見なされません。
広告が表示されたかだけでなく、視界に入る範囲にあったかどうかの評価が目的です。
広告主や広告プラットフォームでは、ビューアビリティが高ければ、その広告の効果が高まるとしています。
Web広告は、見える箇所に表示されユーザーが認識しなければ意味がありません。
実際にユーザーが見える範囲に表示された数は「ビューアブルインプレッション」と呼ばれ、回数が多ければ多いほど効果を得られます。
ここからは、重要視された背景と広告表示の考え方について詳しく解説します。
- ビューアビリティが重要視された背景
- 広告表示の考え方
ビューアビリティが重要視された背景
ビューアビリティが重要視されたのは、Web広告の健全な発展に必要だと考えられているからです。
広告主や広告プラットフォームにとって、費用対効果の向上や広告キャンペーンの成功に、ビューアビリティが欠かせません。Web広告には主に以下7種類の課金方式が存在します。
- インプレッション課金（CPM）：表示される度に課金が発生
- クリック課金（CPC）：クリックされる度に課金が発生
- エンゲージメント課金（CPE）：エンゲージが起こる度に課金が発生
- 視聴課金（CPV）：動画広告が一定時間視聴される度に課金が発生
- 成果報酬課金（PPA）：資料請求や会員登録など、設定したコンバージョンが達成される度に課金が発生
- 掲載期間保証型課金（CPD）：配信期間を決め、その期間に応じて課金が発生
- 配信数型課金：配信件数ごとに課金が発生
CPMを利用している場合、ユーザーの目に留まらない箇所に広告が配信されたとしても広告費が請求されるため、ビューアビリティが費用対効果に大きく影響します。
広告主からすれば、効果のない広告に対する費用請求は納得ができず、ビューアビリティが重要視されるようになりました。
プラットフォームにおいても、意味のない広告に利用者が不満を抱けば、活用されなくなるリスクが存在します。
広告表示の考え方
ビューアビリティを重視すれば、ユーザーが広告を見る機会が増加し、広告主がより効果的なキャンペーンを展開できる可能性が高まります。
広告の効果を高めるには、ビューアブルインプレッションの向上が欠かせません。
ビューアブルインプレッションの定義は、広告プラットフォームにより異なりますが、以下が一般的です。
- ディスプレイ広告の場合は1秒以上表示される
- 動画広告の場合は2秒以上の間、広告の50%以上が表示される。
ビューアビリティを意識した広告の配信が大切です。
コストをかけて広告を配信しても、ユーザーの目に留まらなければ無駄に終わってしまいます。
ビューアビリティの重要性
ビューアビリティが高い広告キャンペーンは、広告主と広告プラットフォームの信頼性を向上させます。広告主からすれば、ユーザーに閲覧されていないにも関わらず、コスト発生は納得できません。
とくに、昨今ではスマートフォンを活用しWebサイトを閲覧するユーザーが増加しています。画面が小さければWebページが長くなりやすく、最後までスクロールせずに離脱するユーザーが多い傾向にあるため、最下部に広告が表示されていた場合、閲覧される可能性が低くなります。
だからこそ、無駄な費用を発生させないためにもビューアビリティが注目されてきています。
ここからは、ビューアビリティが重要な以下の理由について詳しく解説します。
- 無駄な広告費用を削減
- 費用対効果を高める
無駄な広告費用を削減
ビューアビリティを高めれば、無駄な広告費用を削減可能です。
広告が表示されていても見えない場合、広告主は無駄な広告コストを払っていることになります。
Web広告の出稿は予算を設定した実施が一般的です。
コストを費やしても、ターゲットユーザーへのアプローチができないため、顧客の獲得は不可能です。
本来であれば見込み顧客に表示されていた広告の数が制限されてしまい、トライ&エラーを繰り返し実施したキャンペーンも無駄に終わります。
企業によっては、Web広告に効果がないと考え出稿を停止するケースも存在します。
広告出稿を停止すれば、ライバル企業に顧客を取られてしまうケースも少なくありません。
費用対効果を高める
費用対効果の向上もビューアビリティが重要な理由の一つです。
ビューアビリティが向上すれば、ユーザーの目に留まる広告が増加し効果が高まります。
一方、ビューアビリティが低ければ、広告は意味をなしません。
例えば、月80万円の広告を配信し、ビューアビリティが80％だった場合の無駄な年間コストは以下の通りです。
- 広告費月80万円×20％（100％−80％）×12ヵ月＝192万円
ビューアビリティが100％になれば、年間192万円分の効果が得られます。
また、ビューアビリティが低ければ、適切な広告効果の分析ができません。Web広告におけるメリットの一つは、PDCAサイクルによる効果の向上がしやすい点です。
ビューアビリティを高め、正しくPDCAサイクルを回せれば、より費用対効果が高まります。
ビューアビリティを改善する3つの方法
ビューアビリティの改善には、広告のデザインや配置、プラットフォームの選択など、さまざまな要素を検討する必要があります。
ここからは、ビューアビリティを改善する以下3つの方法について詳しく解説します。
- 広告の配置を改善する
- vCPMの課金方式を選択
- PMP（プライベートマーケットプレイス）への出稿
1. 広告の配置を改善する
ビューアビリティを高めるには、広告の配置改善が効果的です。
ユーザーからの視認性が高いか否かは、広告が表示される場所に大きく影響します。Webページにおいて、もっとも閲覧される部分はファーストビューにあたる部分です。
Webの上部に広告が表示されれば、画面をスクロールしなくてもユーザーの目に留まる可能性が高まります。
ただし、ファーストビューに広告を設置するとしても、ユーザービリティを考慮した上で適切な位置に設置することには注意しましょう。
ファーストビュー以外には、配信先のWebサイトにおいてエンゲージメント率の高い箇所への広告表示も効果的です。
広告が表示されるコンテキストやコンテンツに合わせ、もっとも見られる可能性が高い適切な配置が重要です。
さらに、配信する広告のデザインや大きさに関する工夫も欠かせません。広告のサイズが大きいからといって、必ずしもビューアビリティは高まりません。
スマートフォンユーザーにとって、大きすぎる広告は邪魔になります。
最近は、パソコンやスマートフォンなどユーザーが利用するデバイスに応じて、サイズ変更が行われるテンプレートも存在します。
2. vCPMの課金方式を選択
vCPMの課金方式を選択する方法も有効です。vCPMとは、実際にユーザーが閲覧可能な状態にあった広告の表示1,000回に対し、コストが発生する課金方式のことです。
Googleの定義によれば、広告が画面上に50%以上表示され、1秒以上ユーザに視認された場合のみコストが発生します。
vCPMを利用すれば、ユーザーに見える範囲での広告表示が保障され、無駄なコストは発生しません。
他にも、クリックをもとにコストが発生するCPCやエンゲージをもとにしたCPE、コンバージョンをもとにしたPPAなどさまざまな課金方式が存在します。
自社が宣伝したい商品やサービス、広告出稿の目的にもよりますが、利用する広告の課金方式の見直しも効果的です。
3. PMP（プライベートマーケットプレイス）への出稿
限られた広告枠主と広告主のみが参加できる限定された広告取引市場である、PMPへの出稿もおすすめです。
参加者が限定されておりビューアビリティが高いなど、信頼性が高く高品質な媒体のみに広告配信ができます。
PMPには以下3種類が存在します。
- Invitation Only Auction（招待制オークション取引）
広告の1枠（1インプレッション）ごとに、リアルタイムでオークションが実施され、もっとも高額を提示した広告主が広告を表示する入札システムです。 - Unreserved Fixed Rate（余剰在庫型固定単価取引）
オークションを行わない単価が決められた取引方式です。コストが高くなる一方、オークションに出る前に、広告枠を購入できます。 - Automated Guaranteed（在庫予約型固定単価取引）
固定が決められ、在庫を予約できる取引方法です。広告のインプレッションが確約され、PMPの中でもっとも先行されて広告枠の売り買いが行われます。
ただし、その分コストも向上します。
PMPを利用すれば、ビューアビリティの向上だけでなくその他のWeb広告リスクを抑えられます。
ビューアビリティ以外の対策も必須
Web広告にはビューアビリティ以外にも対策をしなければ、不正な広告費の発生や企業のブランドイメージが損なわれる可能性があります。
ここからは以下について詳しく解説します。
- アドフラウド
- ブランドセーフティ
- 対策ツール
アドフラウド
アドフラウドとは、広告詐欺や広告不正とも言われ、広告主やプラットフォームを欺いて広告の表示やクリックを不正に生成する行為のことです。
前述の通り、Web広告は表示やクリック数をもとにコストが発生し、広告プラットフォームに報酬が支払われます。
アドフラウドにより価値のないトラフィックが生成されれば、広告主は無駄な広告費を支払わなければなりません。
アメリカの企業が発表した調査結果によれば、アドフラウドの被害額は1,800億円程度です。
また、Integral Ad Scienceが発表したレポートによれば、日本国内のアドフラウド率は世界で2番目に悪い順位となっています。
参考：国内唯一のアドフラウド対策技術とは？モメンタム代表と語るデジタル広告の未来｜Supership株式会社
参考：日本のディスプレイ広告ビューアビリティは世界最下位、アドフラウド率は世界ワースト2位に。IASの最新調査から判明｜PR TIMES
≫≫ アドフラウドとは？広告詐欺によるデメリットから最新の対策方法を解説
≫≫ アドフラウドとは？対策方法からおすすめ対策ツール5選を徹底比較
ブランドセーフティ
ブランドセーフティとは、広告が配信される際に適切な環境で表示され、不適切・有害なサイトやブランドにそぐわないコンテキストで表示されないようにする対策のことです。
テレビや新聞、雑誌などと異なり、Web広告は多種多様な場所に配信されます。
悪質なWebサイトや自社ブランドに合わないサイトに広告が配信された場合、ブランドイメージが低下するケースが少なくありません。
以前、小児性愛者をイメージさせる動画に広告が配信されていたとし、YouTube広告の利用を取り止める動きもありました。
反社会的勢力が作成したサイトに自社広告が出稿され、広告費が支払われれば、結果的に資金提供にもつながります。
≫≫ ブランドセーフティとは？意味やガイドラインの内容から対策方法まで解説
アドベリフィケーション対策ツールなら丸ごと解決
アドベリフィケーション対策ツールを活用すれば、アドフラウドやブランドセーフティへの対策が可能です。
アドベリフィケーションとは、「広告（Ad）検証（Verification）」のことで、ブランドイメージの低下や広告詐欺を防止できます。
ツールを活用せず、安全とみなしたWebサイトのリストであるセーフリスト（ホワイトリスト）やブロックリスト（ブラックリスト）を作成し、そのリストに対する広告配信でリスクを抑える方法もあります。
しかし、作成に多くの手間がかかり、常に更新し続けなければなりません。
ツールを利用すれば、手間を抑え業務効率化につながるとともに以下の効果を得られます。
- ブランドセーフティの確保
- 不正トラフィックの検出
- 広告効果の最適化
ビューアビリティだけではなく上記のように、アドフラウドやブランドセーフティなどの3大リスクが存在するため、アドベリフィケーションツールでの対策がおすすめです。
ツールの詳細を知りたい方は、以下をご覧ください。
≫≫ アドベリフィケーションツールのおすすめベンダー5選を徹底比較！仕組みから費用まで徹底解説
ビューアビリティのまとめ
この記事では、ビューアビルの概要や重要性、3つの改善方法などについて解説しました。
ビューアビリティとは、配信されたWeb広告が実際にユーザーが見える範囲に掲載された割合のことです。
Web広告の健全な発展に必要だと考えられ、近年重要視されています。高めれば広告キャンペーンのパフォーマンスとROIの向上が期待できます。
ビューアビリティを改善するためにも、アドベリフィケーション対策ツールの導入がおすすめです。ツールを活用すれば、ビューアビリティの向上だけでなく、アドフラウドやブランドセーフティなど、Web広告の潜在的リスクに対応できます。
