リスティング広告での嫌がらせが実施されることがあります。
対策をしなければ、早期予算消化や正しい計測ができない恐れがあるため、不正なクリックを防止する必要があります。
不正なクリックの防止はGoogleやYahoo!も行っていますが、自社でツールを導入するのも効果的です
本記事のテーマは「リスティング広告での嫌がらせ」です。
この記事を読めば、リスティング広告での嫌がらせをする理由や対策、嫌がらせが発生した時の対処法について理解できます。
嫌がらせへ対処したい方は、ぜひご覧ください。
リスティング広告での嫌がらせを受ける原因
リスティング広告を運用している中で不正なクリックが発生することがあります。ライバル企業などが嫌がらせを目的に実施する悪意があるものと、一般ユーザーのミスにより発生する悪意がないものの、大きく2種類にわけられます。この中で嫌がらせで不正なクリックが発生している場合は、主に競合によるものと考えられます。
この章では、リスティング広告での嫌がらせをする以下3つの理由について詳しく解説します。
- 広告予算をすぐに消化させるため
- 広告成果の正しい計測をさせないため
- 自社広告を掲載順位を向上させるため
広告予算をすぐに消化させるため
ライバル企業が広告出稿の上限予算を設定している場合、不正なクリックで予算消化を早めれば広告の掲載を停止することができます。
嫌がらせをされた企業側としては、不正にクリックされているだけなので問い合わせや商品購入などのコンバージョンにつながらず、費用対効果が得られません。
本来であれば見込み顧客に表示されていた広告の数が、嫌がらせにより制限されてしまい、トライ&エラーを繰り返し実施したキャンペーンも無駄に終了してしまうことになります。
広告の効果が出なければ広告予算の獲得が難しくなるケースもあるため、長期的にライバル企業の広告出稿を抑える効果も見込めます。
このように、リスティング広告での嫌がらせはライバル企業の広告予算消化を目的に行われるケースがあります。
広告成果の正しい計測をさせないため
指標を歪ませて広告計測を阻害するために、嫌がらせが行われるケースもあります。
クリック数やセッション数など、ユーザーの関心・エンゲージメントを軸に広告の成果を計測していた場合、クリック数の上昇は成果の表れだと勘違いしてしまいます。
ボットや不正ユーザーによる嫌がらせだと気づかず効果が出たと思い込めば、広告への予算を使い続け、意味のないクリックを稼ぐために予算が使われてしまいます。
また、嫌がらせが続けばアクセス数やクリック数だけが上昇し、広告の指標が歪み、広告が正しく機能しているかを正しく分析ができません。
このように、リスティング広告での嫌がらせは正しい広告成果の計測を阻止する目的で行われるケースもあります。
自社広告を掲載順位を向上させるため
ライバル企業に嫌がらせをするだけではなく、自社広告の掲載順位を向上させ利益を拡大する目的で不正なクリックが行われるケースもあります。
ライバル企業の広告順位がトップの場合、自社の広告が見込み顧客の目に触れクリックされる可能性が低くなります。
本来、掲載順位を上げるためには、広告の質を高めたりより高い入札価格で落札する必要があります。
しかし、会社によってはライバル企業の広告に不正にクリックをする嫌がらせを行い、予算を消化させ、ライバル企業の広告掲載順位が低くなり、自社のサイトが上位表示されるのを狙っています。
媒体ごとの嫌がらせ対策
不正クリックは無効クリックともいわれ、リスティング広告で利用されるGoogleとYahoo!では、対象となる事項も含め無効クリックの定義を設けています。
また、媒体側では無効クリックに対し独自の対策を実施していますが、対策から漏れたものも申請すれば返金されるケースがあるため安心です。
ここからは、Google広告とYahoo!広告の対策について解説します。
Google広告の対策
Google広告では、意図的な不正トラフィックや誤クリック・重複クリックなど、ユーザーの純粋な興味によるものではない広告のクリックを無効なクリックと定義しています。
具体的には以下5つのクリックやインプレッションを無効なものとして挙げています。
- ダブルクリック時の 22番目のクリックなど、価値のない偶発的なクリック
- 広告主様の費用を意図的に増やすために手動で行われるクリック
- 広告を掲載するサイト運営者の収益を意図的に増やすために手動で行われるクリック
- 自動ツールやロボットなどの不正なソフトウェアによるクリックやインプレッション
- 広告主様のクリック率を作為的に低下させるために行われるインプレッション
無効なクリックやインプレッションから広告主を守るために、Google広告では無効なものの大部分がリアルタイムで自動検出される仕組みを設けています。
また、過去に例がない無効なトラフィックはシステムとエキスパートが審査を行います。
無効なものと判断された場合は料金請求がありません。
また、無効なトラフィックが発生した場合には以下なども確認し、無効と判断されたインタラクションはアカウントデータから除外する仕組みを構築しています。
- IP アドレス
- インタラクションの発生時刻
- 重複するインタラクションの有無
さらに、無効なインタラクションの影響を受けていると感じる場合に報告すれば、Googleの専門チームによるクリック数や表示回数などの指標を用いた調査を受けられます。
また、Google広告では無効クリックを確認可能です。
無効クリックの確認方法を知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
≫≫不正クリックはなぜ起こる？その原因とアドフラウド対策ができるツールを紹介
Yahoo!広告の対策
Yahoo!広告では、悪意のあるユーザーの利用を避けるために無効なクリックの詳細を発表していません。
ただし、以下などは無効クリックとみなし課金対象から除外するとしています。
- 正常なサイト訪問や購買につながらないクリック
- ユーザーによる間違えたクリック
- 悪意があると判断されるクリック
また、広告トラフィッククオリティーガイドラインにて以下の指標を意図的に操作したり、無効クリック・インプレッションを発生させる行為を禁止しています。
- 広告配信先運営者などが、クリック、インプレッション、コンバージョンその他のイベントを故意に生成すること
- ボット等のプログラムにより、クリック、インプレッション、コンバージョンその他のイベントを自動的に生成すること
- 報酬や特典などのインセンティブによって広告配信先へトラフィックを集めること。また、同様の手法によりクリック、インプレッション、コンバージョンその他のイベントを生成すること
- その他当社が不適切と判断したもの
引用： 広告トラフィックに関するポリシー｜Yahoo!広告ヘルプ
Yahoo!では、2019年5月に独自の広告品質におけるスタンダード「広告品質における3つの価値と6つの対策項目（広告品質のダイヤモンド）」を定義・公開しました。
広告品質のダイヤモンドの取り組みには、以下の無効クリックに対する施策も盛り込まれています。
- 自動フィルターによるオンライン検出
- トラフィック分析によるオフライン検出
また、Google同様、ユーザーによる無効なクリックの確認が可能です。
Yahoo!広告で無効なクリックを確認する方法を知りたい方は、以下をご覧ください。
≫≫ リスティング広告の不正クリックが発生する原因と確認方法から対策までを徹底解説
リスティング広告での嫌がらせが発生した時の対処法
リスティング広告での嫌がらせが発生した時の対処法は主に以下の3つです。
- 返金処理を依頼する
- IPアドレス除外設定を行う
- 対策ツールを導入する
ここからは、上記の対処法について詳しく解説します。
返金処理を依頼する
無効クリックが発生した場合、GoogleやYahoo!広告の窓口に問い合わせれば、返金されるケースがあります。
基本的にはGoogleやYahoo!は連絡を受けなくても、無効クリックを検知すれば返金を行います。
ただ、中には検知できないケースがあり、金額が違うと感じる場合は連絡をしましょう。
返金を依頼する場合は、Google広告のヘルプセンターにあるクリック品質フォームに以下の項目などを入力し、送信ボタンをクリックします。
- 連絡先名、メールアドレス
- アカウントのログイン用メールID
- 不審な状況が発生・終了した日付
- 影響を受けたキャンペーン
- 問題の概要
IPアドレス除外設定を行う
競合のIPアドレスを除外設定するのも、無効クリックの対策における一つの方法です。
IPアドレスを除外すれば、その特定アドレスへの広告配信を制限可能で、競合に広告が表示されません。
ただし、除外できるのは固定IPのみで、都度IPアドレスが変わる場合は除外設定ができません。
また、Yahoo!広告にはIPアドレス除外設定がなく、この方法は活用できないため注意が必要です。Google広告におけるIPアドレスの除外設定方法は以下の通りです。
- Google広告にログイン
- 管理画面のメニューにある「キャンペーン」をクリック
- メニューの「キャンペーン」 プルダウンをクリック
- 「キャンペーン」をクリック
- IPアドレスの除外を行うキャンペーンを選択
- 「設定」をクリック
- 「設定」ページで「その他の設定」をクリック
- 「IPアドレスの除外」をクリックし、広告の表示先から除外する IP アドレスを入力
- 「保存」をクリック
対策ツールを導入する
無効クリックには以下3つの種類があり、専門のツールを利用するのも対策には効果的です。
- 早期の広告予算消化などを目的にライバル企業が実施するもの
- ボットなどの不正なソフトウェアを活用したもの
- 一般ユーザーのミスなどにより発生するもの
これらの対策としては、対策ツールの導入が有効です。ツールには、成果のないクリック（アドフラウド）などにより無駄な費用を発生させ料金をだまし取るアドフラウド単体の対策と、アドフラウドだけでなく以下2つを含んだ3大リスク対策ツールがあります。
- ビューアビリティ：広告のインプレッションにおいて、ユーザーが実際に確認できる範囲に表示されていたものの比率
- ブランドセーフティ：反社会勢力の違法サイトに広告が掲載されるなどにより、ユーザーから広告主企業に対しマイナスイメージを持たれないようにする取り組み
広告を配信する場合、上記のリスクが発生する可能性があるため、アドフラウドだけのリスク対策ではなく、広告配信に関するリスク全体をカバーするアドベリフィケーションツールを導入することをおすすめします。
≫≫アドベリフィケーションツールのおすすめベンダー5選を徹底比較！仕組みから費用まで徹底解説
≫≫ブランドセーフティとは？意味やガイドラインの内容から対策方法まで解説
対策ツールを導入するメリット
対策ツールの導入には主に以下3つのメリットがあります。
- 広告費の無駄なコスト削減
- 不正対策の工数削減
- 広告の費用対効果の改善
ここからは、上記のメリットについてそれぞれ順に解説します。
広告費の無駄なコスト削減
対策ツールを導入すれば無駄な広告費の削減が可能です。
無効クリックにより、無駄な広告費を発生させ料金を搾取されるリスクが軽減され、広告コスト削減に寄与できます。
多くの企業がWeb広告に投資を行っている現代において、広告費の最適化は欠かせません。
冒頭で解説した通り、広告出稿の予算を設定している場合は、単純に無駄なコストが発生するだけでなく、ターゲットユーザーに対して適切に自社広告が表示されません。
対策ツールを活用すれば、不正にクリックを実施していると考えられるユーザーを識別し、イベントリスナーが消費されないよう管理可能です。
不正対策の工数削減
不正対策の工数削減につながるのも、対策ツールを導入するメリットの一つです。
例えば、セーフリスト（ホワイトリスト）やブロックリスト（ブラックリスト）を自社で作成し対策する場合は、作成に多くの手間がかかり、常に更新をし続けなければなりません。
セーフリストとは安全とみなしたWebサイトのリストで、ブロックリストとは逆に危険とみなしたWebサイトリストのことです。
広告を配信する際に、無効クリックが発生しそうなサイトをリストで除外しておくことで、配信リスクを提言させることができます。しかし、この配信リストを作成することに工数がかかってしまいます。
セーフリストやブロックリストが提供される対策ツールを導入すれば、自社で作成・更新し続ける手間は必要がなくなるため工数の削減を実現できます。
広告の費用対効果の改善
対策ツールを導入すれば、被害を軽減できROAS（広告費に対する利益）の最大化を実現可能です。対策ツールにより、無効クリックの発生を減少させ、ターゲットユーザーへの広告表示確率が高まります。
例えば、月100万円の広告配信をしており、広告経由の売上が200万円の場合のROASは以下の通りです
ROASの算出方法は、「売上÷広告費×100（％）」です。無効クリックがあった場合、その分だけ広告費が高くなりROASも下がります。例えば、無効クリックが発生していない場合と、無効クリックが発生して20万円分広告費が上乗せされた場合を比較します。
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通常 広告売上200万円÷広告費100万円×100％＝200%
無効クリックが発生した場合 |
対策ツールを導入し無効クリックを防止できれば、現在の無駄なコスト分も効果的に活用でき、ROASが高まります。
まとめ
本記事では、リスティング広告での嫌がらせをする理由や対策、嫌がらせが発生した時の対処法について解説しました。
広告予算の早期消化や広告成果の正しい計測をさせないなどを目的に、不正にクリックをされるケースがあります。
GoogleやYahoo!に返金処理を依頼したり、IPアドレス除外設定を行う対策もありますが、対策ツールの導入がおすすめです。その中でもアドフラウドだけのリスク対策ではなく、ビューアビリティやブランドセーフティを含めた3大リスクを未然に防ぐアドベリフィケーションツールの導入がよりおすすめです
対策ツールは複数存在しますが、電通や博報堂などの大手広告代理店から中小企業まで、多くの企業に利用されている日本発のアドベリフィケーションベンダーのMomentum株式会社のツールの導入を検討してみてください。
