「すげー」といわれるために、インターネット広告ができること
〜正しいことを正しく行うためには何が必要か？〜
2020年、日本の総広告費のうち、インターネット広告費が36.2%を占め、マスコミ4媒体広告費を上回りました（※1）。新型コロナウイルスの影響もあり、広告を含むブランド認知施策や販売促進プロモーションのデジタル化はより加速していくと思われます。例えば、代表的なプログラマティック広告は下記のような特徴をもっています。
・簡単に手間なくたくさんの人に安い価格で広告を届けられ、その効果を計測しやすい
ただ、その便利さの反面、下記のようなリスクも潜んでいます。
・いつ、どこに広告が表示されて、いくらかかっており、その広告が本当に見られているのか、管理できない
結果として、違法なサイトに広告が表示されてしまったり、botによって広告費が搾取されている可能性があります。本記事では、広告出稿によるブランド毀損に関して、実際にどのような被害があったのか事例をみながら、どのように対処すべきなのか考えていきたいと思います。
Googleが、Google広告のポリシー違反に対して、違反措置を実施するための新規システムの導入を発表しました。2021年9月より、Google広告のポリシーに違反した回数が3回を超えた広告主のアカウントが停止になります。アカウントが停止されると、その後は広告の掲載はできなくなります。
Googleがこのような措置をしたのはどのような背景があるのでしょうか？
2020年6月24日（水）、WEBセミナー「Google Adsで無料でできるアドベリフィケーション対策」を開催しました。
本セミナーでは、アドベリフィケーションの基本を踏まえながら、広告配信で最も活用されるGoogle Adsで無料でできるアドベリフィケーション対策をご紹介します。またアドベリフィケーションベンダーが提供するアドベリフィケーションツールについてもご紹介し、今後のアドベリフィケーション対策に役立てることを目的としました。
