いまや、「広告といえばネット広告」と言えるまでに成長した、インターネット広告市場。CMや新聞広告、つり革広告などとはちがい、ユーザーがどういう経路でどれくらいクリックしたか、なにを購入したかなどを数値化し、細かくデータを分析できるのが最大の特徴です。
しかし数字だけを追い求めると、思わぬ落とし穴にひっかかるかもしれません。かつて、わたしがやってしまったように。
ファスト映画に関しては、これまで本ブログでも何度か取り上げてきました。初回は2020年11月の週刊アドベリニュースにて、その後2020年12月、弁護士ドットコムの記事を取り上げた「著作権的に問題だらけ!? YouTubeの「映画版漫画村チャンネル」にご注意! 」にてその違法性をクローズアップしました。2021年6月に初の逮捕者が出た後、「ファスト映画の横行、日本初の逮捕者も」をにて逮捕者が出たニュースに触れました。そして今回、11月16日に仙台地裁が、著作権法違反の罪に問われた訴訟に関し、主導した男性に対し、懲役2年、罰金200万円、執行猶予4年という有罪判決を下しました。これはファスト映画の刑事訴訟としては初の有罪判決になります。
果たしてこの判決は、ファスト映画及び著作権侵害コンテンツに対する抑止力になるのでしょうか？
YouTubeの日本語版の公式ブログにて、「ポリシー違反のYouTube広告に対する新しい取り組み」という記事が公開されました。また、YouTubeを運営するGoogleは、2021年9月よりGoogle広告の広告ポリシー違反措置の強化を行なっています。
この「広告」の中身に関する審査基準強化は、日本のインターネット広告業界の一つの流れになっています。実際どのような動きがあり、どう変わっていくのか、見ていきたいと思います。
我々を取り巻くメディア環境は日々変化しています。変化の波はテレビにも押し寄せています。いまやテレビは地上波放送をみるだけのデバイスではなく、インターネットと接続し、定額制動画配信サービスやYouTubeなどの様々なコンテンツを閲覧することができます。インテージの調査では、そのようなスマートテレビでは地上波放送の視聴時間が、YouTubeやそれ以外のアプリに置き換わっていることが明らかになっています(※1)。
━目次━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
１．ブランドセーフティは、いつもソーシャルメディアとUGCメディア上の問題だ
２．デジタル広告、初の５割に ２１年、電通の世界市場予測
３．ターゲティング広告はサブプライムローン問題の再演となるのか
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━目次━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
１．朝日・産経・毎日の全国紙3社、信頼性が高い動画に広告を配信できる「NewsVideo」をリリース
２．【お知らせ】宣伝会議主催「ネット広告効果測定講座」に登壇します！
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